金融リテラシー研修が離職率を直接下げると断定はできません。しかし、お金の不安が従業員のパフォーマンスと定着に影響することは、国内外の従業員調査で繰り返し示されてきました。給与への不満の少なくない部分は、実は「額」ではなく「このままで将来やっていけるのかという見通しの無さ」から来ています。
研修で自分の家計と将来の必要額を数字にした社員は、漠然とした不安を「毎月いくら積み立てれば届く」という具体的な計画に変換できます。見通しが立つと、目先の給与差だけを理由にした転職の衝動は弱まり、いまの会社で腰を据えて働く判断がしやすくなります。また「会社が自分の人生に投資してくれている」という感覚は、エンゲージメント調査の項目に直接に効いてきます。
人が辞める理由の一部は、お金の額ではなく、お金の見通しの無さにあります。
calfの研修では、受講前後のアンケートで「お金の不安の度合い」「行動意向（NISA開設・家計の見直し等）」「満足度」を測定し、レポートとしてお返しします。半年後の追跡で行動の定着率を見る設計も可能です。エンゲージメントサーベイを実施している企業なら、該当設問との相関を見ることで、施策としての説明責任も果たせます。
採用の場面でも、「金融教育を福利厚生として提供している」ことは、初任給の額面競争とは別の軸で会社の姿勢を伝える材料になります。
全社導入の前に、1部署・1階層でのトライアル実施から始める企業が増えています。効果測定の設計込みで、お気軽にご相談ください。